セルフ脱毛サロン「i-Skin」がFC募集を開始

i-Skin合同会社は、最新技術を駆使したセルフ脱毛サロン i-SkinのFC募集を開始した。セルフ脱毛サロン業態は人件費が低く抑えられ、低コストで副業的に開業することが可能。月間の広告運用費が5億円を超えるWEBマーケターであるi-Skin代表が集客もサポートする。

現在、脱毛サロン業態は店舗数が増加し過ぎており、スタッフがかなり営業活動を行わないと契約に至らないことが多く、黒字にもなりづらい状態に陥っている。また、客も営業されることを嫌がる傾向にある。

i-Skinでは、月間5億円の広告を取り扱っている代表が「地域の特色・競合他社」などを加味して、最適な広告をGoogleやインスタグラムに出稿することで集客を行うことで、業界水準に比べ低コストで集客することが実現できているという。また、格安の通い放題モデル(サブスクモデル)を提案することで、お客様が自身の意思で継続するモデルとなっている。

また、通常の脱毛サロンと違い、セルフ脱毛サロンはお客様自身が脱毛を行うので、従業員やスタッフの施術技術などが必要なく、人件費や社員教育、福利厚生などのコストが不要。i-Skinでは、従業員がいない中でもお客様へ上質なサービスを提供するため、試行錯誤して作り上げた「LINEを利用した予約システム」「LINE予約と連動したスマートロックシステム」「セルフ脱毛機の利用方法動画」「LINEを利用した本部管理のカスタマーサポート」などのシステムを開発しており、FCもこのシステムを利用できる。

i-Skinは、フランチャイジーにとっては、セルフ脱毛サロン業態は採用や教育などのマネジメントや経営者スキルを大きく削減できる分、投資家的な側面が大きな要素となっているとしている。理由として、1店舗あたりの利益上限は物件サイズである程度決まってくるため、「どの立地に出店するか」「どのペースで出店していくか」「投資回収期間と借入のリスク許容度」といった視点が、リスクの最小化、利益の最大化につながるファクターとしている。i-Skinは、FC本部として、これらのポイントに対して広告運用面から逆算した立地のアドバイスも行う。

セルフ脱毛サロンの開業には、資格や認可、申請等は一切必要ない。1R程度(最低4平米程度)の空間があれば開業できるため、店舗の空きスペースや自宅、サロン、余っている賃貸物件などを活用できる。オーナーの希望によって受付等を置くことも可能。ただし、オーナーは1日30分程度の定期清掃や簡単なメンテナンスを行う必要がある。

 i-Skinは「医療用脱毛」ではないため脱毛効果はあるものの、効果は一生涯続くわけではない。そのため半年以上のリピートが見込め、数か月後に再度リピートされることもあるという。加盟料やシステム利用料、脱毛機の料金などの初期費用は低価格に抑えられている。ロイヤリティは売上に応じて決まるため、FC本部も売上を上げることに真剣に取り組む仕組み。

i-Skin
https://i-skin.co.jp/

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